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SDGsにおける太陽光発電の役割とは何か?

更新日:2021.11.09

SDGs・脱炭素

SDGs・脱炭素

さまざまな社会課題を解決すべく、国や自治体、企業などが積極的に取り組んでいるSDGs。
ジェンダー平等や格差の是正といった課題以外にも、環境問題への取り組みの一環としてSDGsを掲げている企業は少なくありません。

また、環境問題を解決するための具体的な方法として、太陽光発電設備の導入を進めている企業もあります。
しかし、SDGsという言葉は聞いたことがあっても、詳しい中身まだはよく把握しておらず、SDGsと環境問題がどのように関連しているのか分からないという方も多いことでしょう。

そこで今回は、SDGsの内容をあらためて整理し分かりやすく解説するとともに、太陽光発電とSDGsはどのような関連があるのかを詳しく解説します。

SDGsとは

はじめに、SDGsとは何か、基本的な内容についてあらためて解説しましょう。
SDGsとは「Sustainable Development Goals」の頭文字をとった言葉で、これを日本語に直訳すると「持続可能な開発目標」という意味を表します。
2015年9月に開催された国連サミットにおいて採択され、2030年までに世界が目指すべき以下の17のゴール(目標)が掲げられています。

1.貧困をなくそう
2.飢餓をゼロに
3.すべての人に健康と福祉を
4.質の高い教育をみんなに
5.ジェンダー平等を実現しよう
6.安全な水とトイレを世界中に
7.エネルギーをみんなに そしてクリーンに
8.働きがいも経済成長も
9.産業と技術革新の基盤をつくろう
10.人や国の不平等をなくそう
11.住み続けられるまちづくりを
12.つくる責任 つかう責任
13.気候変動に具体的な対策を
14.海の豊かさを守ろう
15.陸の豊かさも守ろう
16.平和と公正をすべての人に
17.パートナーシップで目標を達成しよう

一つずつのゴールはシンプルな言葉で構成されていますが、実は上記17項目のゴールにはそれぞれ細分化された具体的なターゲットがあり、その数は169にも及びます。

そして、これらのゴールおよびターゲットは、国連に加盟しているすべての国が共通で目指すものです。
SDGsで掲げているゴールに共通しているのは「誰一人取り残さなない」こと。

これこそが持続可能な社会をつくるうえで重要なポイントであり、国や自治体、企業、そして個人一人ひとりに対して具体的な行動が求められています。

太陽光発電と関連の深いSDGsのゴール

SDGsで掲げられている17のゴールを見ていくと、環境問題はもちろん経済的な課題や人権に関連する課題など多岐にわたっていることが分かります。

SDGsへのゴールに向けた具体的な取り組みとして、太陽光発電設備を導入する企業が少なくありませんが、実際にどのような関連があるのでしょうか。17のゴールのうち関連の深い項目をピックアップし、詳細を解説しましょう。

エネルギーをみんなにそしてクリーンに

7つ目のゴールに設定されている「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」のなかには、「世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる」ことがターゲットとして挙げられています。

現在、世界の主なエネルギーは火力や水力、風力、原子力など多岐にわたります。
なかでも火力発電は環境への負荷が大きく、クリーンなエネルギーへの転換が求められています。

太陽光発電が普及することで、石炭や石油、天然ガスといった資源を消費することなく、CO2排出量を抑えながら電力を賄うことができ、クリーンなエネルギーの確保につながるでしょう。

産業と技術革新の基盤をつくろう

9つ目のゴールに設定されている「産業と技術革新の基盤をつくろう」のなかでは、「資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる」というターゲットが設定されています。

太陽光発電は環境に優しい発電方法であることに変わりはありませんが、一方で自然環境に左右される事があり、電力の安定的な供給に課題がある事も事実です。

そこで、蓄電池や高効率な太陽光パネルなどの開発を促進することで、これまでの課題をクリアでき、太陽光を安定的なエネルギーとして運用できるようになります。

気候変動に具体的な対策を

13番目のゴールに掲げられている「気候変動に具体的な対策を」のなかでは、「気候関連災害や自然災害に対する強靱性(レジリエンス)及び適応力を強化する」というターゲットが設定されています。

”レジリエンス”とは、災害などが発生した際の復旧・復興を表す言葉であり、自然災害が発生した場合に備えて具体的な対策を講じることが求められています。

太陽光発電設備を導入している企業のなかには、BCP(事業継続計画)対策の一環として位置づけているケースも少なくありません。万が一、大規模災害によって長時間の停電が発生した場合、電力会社からの電力供給だけに頼っていては事業に大きな影響を与えかねません。

そこで、自社の土地や社屋の屋根、屋上などに自家消費型の太陽光発電設備を設けることで、災害時でも自前で電力を確保できる体制が構築できます。

そういった理由で今まさに工場や介護施設など大きな面積の屋根を持つ企業が太陽光発電での自家消費を進めて行っています。

太陽光発電において配慮が必要なSDGsのゴール

太陽光発電はSDGsのゴールを達成するうえで有効な具体策のひとつであることが分かりました。

しかし一方で、太陽光発電設備を設置したことによってネガティブな影響をもたらすこともあります。こちらもSDGsで掲げられているゴールの中から、2つのポイントに絞って紹介しましょう。

住み続けられるまちづくりを

11番目のゴールに掲げられている「住み続けられるまちづくりを」のなかでは、「大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する」というターゲットが設定されています。

たとえば、太陽光パネルを設置したことによって反射光が近隣住民の自宅まで届き、住環境に悪影響を及ぼすこともあります。そのため、太陽光発電設備を設置する際には、反射光による影響が及ばないよう設置前にシミュレーションなどを行っておく必要があります。

また、太陽光パネルが故障した場合や、経年劣化によって買い換える際、古い太陽光パネルは産業廃棄物として適切に処理しなければなりません。このような事からも太陽光発電を行う際には経験豊富な太陽光業者に依頼する必要があります。

陸の豊かさも守ろう

14番目のゴールに掲げられている「陸の豊かさも守ろう」のなかでは、「あらゆる種類の森林の持続可能な経営の実施を促進し、森林減少を阻止し、劣化した森林を回復し、世界全体で新規植林及び再植林を大幅に増加させる」というターゲットが設定されています。

野立ての太陽光発電設備を建設するためには土地が不可欠です。

休耕地や山間部を太陽光発電に利用するケースもありますが、もともと森林があった場所で多くの木を伐採してしまうと、元の森林に回復するまでに多くの時間を要します。
大規模な土砂災害にならない土地の選定をしていくことも大切になります。

また、これからは学校や工場、病院、介護施設などへ自家消費型の太陽光発電がどんどん進んで来ることが予想されますので、野立ての太陽光意外に伐採を行わない自然との共存した太陽光発電を進めていく必要があるでしょう。

SDGsを理解し、正しい太陽光発電を運用しよう

SDGsのゴールにはさまざまなものがあり、いずれも私たちがこの先地球で生きていくなかで避けては通れない課題です。
SDGsへの具体策な対策として太陽光発電の運用は重要な立ち位置になる事が考えられます。

とはいえ、やみくもに太陽光発電の運用をしてしまうと問題も起こり得ますので、きちんとした計画を立てて経験豊富な安心できる太陽光業者を選定しましょう。

太陽光発電設備の正しい運用を行っていくためにも、まずは今回紹介した17のゴールと169項目のターゲットを理解しておきましょう。